1金利リスク ─ 動画で確かめる
金利が上がっても、
実質の負担増は月 約4,500円。
その理由、2分20秒で分かります。
「金利が上がったら、返済が苦しくなるのでは」──いちばん多い不安です。でも、上がる幅と、実際の負担は別ものです。動画では、借入3,000万円・金利2%・35年返済を例に、「6年目から金利が+0.5%になったら月々の支払いはどうなるか」を、実際の金額で追いかけます。増えるのは月6,857円(99,378円 → 106,235円)。さらに利息の増加分は経費にできるため節税効果が月 約2,275円(年 約27,300円)あり、実質の負担増は月 約4,500円(厳密には4,582円)まで下がります。「金利が上がる=終わり」ではない理由は、この計算の中にあります。
短期プライムレートの水準
1990年ごろ 約8.25%→現在 2.125%
かつて約8%の時代がありました。参考に、米国は6.75%・ユーロ圏は5.25%・英国は3.75%です。
金利+0.5%のときの月の負担(動画の試算)
増加 月6,857円→実質 約4,500円
利息増の経費化による節税 月 約2,275円を差し引いた実質負担増は、月4,582円です。
この動画で分かること
- 金利+0.5%で、月の支払いはいくら増えるのか ── 借入3,000万円の具体例で、金額そのものを提示します
- なぜ実質の負担は 約4,500円まで下がるのか ── 利息と節税の関係を、数字で説明します
- 家賃の側はどう動いているか ── 東京23区の単身向け平均家賃は112,585円、前年比+12.6%、23か月連続で最高値を更新しています(アットホーム調べ)
- 金利が高かった時代でも資産は動いていた ── 1990年、金利約8%の時代に西新宿の物件が約10倍で取引された事例や、レバレッジの考え方(500万円×7%=年35万円 に対し、3,000万円×2%=年60万円で約1.7倍)にも触れます
2価格・市況 ─ 動画で確かめる
「価格が下がったら」──
その不安は、立地と賃料で
確かめられます。
もうひとつの不安が「買ったあとに価格が下がったらどうなるか」です。ただ、価格は全国一律に動くものではなく、立地で決まります。そして価格を下支えするのは、その物件が生む賃料と、借りたいという需要です。動画ではこの考え方を、短期の値動きではなく長期で持つ前提で整理します。2分で、「何を見て判断すればいいか」の軸が持てます。
この動画で確かめられること
- 価格が下がったら、実際に何が困るのか ── 不安の中身を分解して考えます
- 価格は全国一律ではない ── 同じ「マンション価格」でも、立地によって動きは分かれます
- 賃料と需要が価格を支える仕組み ── 価格だけを単独で見ない見方を押さえます
- 短期ではなく長期で見る理由 ── 持つ期間の考え方が、価格の見え方を変えます
補足データ動画の内容とは別に、公的資料などから引いた参考値です
- マンション価格指数(2010年=100)は、全国225.1・東京234.8(国土交通省 不動産価格指数)
- 令和8年地価公示では、東京都の住宅地が+6.5%、区部は+9.0%
- 東京23区の新築マンション平均価格は1億3,613万円で、供給戸数は最少水準にあります
- 賃料は5年で+11%という試算があります(三菱UFJ信託銀行の試算)
- 東京都の単独世帯は2020年362.6万世帯から、2045年には410.1万世帯へ増える見通しです
出典:国土交通省「不動産価格指数」「令和8年地価公示」、不動産経済研究所の新築マンション市場動向、三菱UFJ信託銀行の賃料見通し(試算)、東京都の世帯数将来推計。いずれも動画本体の内容ではなく、判断材料としての補足です。
2本見終わったら、不安は
「確かめた数字」に変わっています。
金利は「上がったらどうなるか」を金額で、価格は「何が支えているか」を仕組みで。知らないまま判断しないことが、いちばんのリスク回避です。ご自身の条件ではどうなるかは、個別に試算してお渡しできます。
お電話で「動画を見た」とお伝えいただくと話が早いです。